2019年6月6日～8日に仙台国際センターで開催された「第24回日本老年看護学会学術集会」において、ねりまコンビニ協働プロジェクトの取り組みを発表しました。
髙岡茉奈美 、五十嵐歩、久貝波留奈、鈴木美穂、松本博成、村田聡、柳瀬奈緒美、青木伸吾、宮原正量、山本則子
「民間事業者から地域包括支援センターへの高齢者に関する相談内容の検討：地域包括ケアシステムにおける民間事業者との連携に向けて」
発表ポスターは以下のURLでご覧になれます。
https://drive.google.com/file/d/1tbev8FdAazt4tOZyyBhkIJ9os5HbjNx_/view?usp=sharing
2019年5月25日～26日に国立京都国際会館で開催された「第20回日本認知症ケア学会大会」において、ねりまコンビニ協働プロジェクトの取り組みを発表しました。
久貝波留菜、五十嵐歩、高岡茉奈美、鈴木美穂、松本博成、村田聡、柳瀬奈緒美、青木伸吾、宮原正量、山本則子
「コンビニエンスストアにおける認知症高齢者への支援を推進するプログラムの効果」
発表スライドは以下のURLでご覧になれます。
https://drive.google.com/file/d/1odFuyxeZFdS4gRaT33s1FHpLjY96Sztj/view?usp=sharing
2019年1月17日～18日にシンガポールで開催された22nd East Asian Forum of Nursing Scholars（EAFONS）において、プロジェクトの成果を2演題、発表しました。
今後高齢化が進むアジア諸国の看護研究者が、プロジェクトの活動に関心をもってくださいました。
【発表の要旨】
Kugai H, Igarashi A, Takaoka M, Suzuki M, Matsumoto H, Aoki S, Miyahara M, Yamamoto-Mitani N.
“Characteristics of Convenience Store Managers Interested in Supporting Community-Dwelling Older Adults”
「地域高齢者の支援に対する関心の高いコンビニエンスストア責任者の特性」
目的：地域において高齢者への支援に関心の高いコンビニエンスストア（コンビニ）の特性を明らかにすること。
方法：2017年12月、東京都内の3自治体のコンビニ店舗（n = 543）に対し、コンビニ店舗および責任者の属性、「認知症に対する態度」「地域社会への意識」尺度について質問紙調査を行い、コンビニ店舗および責任者の特性と「認知症に対する態度」「地域社会への意識」との関連を検討した。
結果：コンビニ責任者97名が質問紙に回答した（回答率= 17.9％）。対象者の平均年齢は47.1歳で、78.1％が男性だった。従業員におけるフリーターの割合および外国人の割合が低いこと、高齢者を保護した経験があること、地域包括支援センターの連絡先を知っていることが認知症に対する態度が肯定的であることに関連していた。地域ネットワークへ参加していることおよび宅配サービスを行っていることが「地域社会への意識」が高いことと関連していた。コンビニ責任者が地域包括支援センターの機能を知っていることは、コンビニが地域高齢者の生活を支えているという認識に関連していた。
結論：高齢者を支援した経験や地域ネットワークへの参加、地域包括支援センターについての知識がコンビニ責任者の高齢者支援への関心を高め、高齢者にやさしいコンビニづくりの推進につながる可能性が示唆された。
Dw. Sari, Igarashi A, Takaoka M, Murata S, Yanase N, Shimogawara T, Miyahara M, Yamamoto-Mitani N.
“An Educational Program to Develop Dementia-Friendly Communities in Japan”
「日本における『認知症にやさしい地域社会』を構築するための教育プログラム」
目的：「認知症にやさしい地域社会」を推進するための教育プログラムが地域住民の意識や態度に与える影響について検討すること。
方法：2018年3月、首都圏の2つのコンビニエンスストアの駐車場において、認知症をもつ人々の世界を体験するバーチャルリアリティ（VR）を用いた教育プログラムを実施した。プログラム実施の前後に「認知症に対する態度」と「地域社会への意識」を問う質問紙調査を実施し、プログラム実施後の態度・意識の変化を検討した。
結果：参加者は42名で平均年齢は47.7歳だった。「認知症に対する態度」と「地域社会への意識」の合計得点は、介入前から介入後へと積極的に変化した（p = 0.011, p = 0.039）。「認知症に対する態度」の下位尺度である「拒否」および「親近感」の得点が有意に改善した（p = 0.010, p = 0.040）。また「地域社会への意識」の下位尺度である「連帯・積極性」と「他者依存」の得点が有意に改善した（p = 0.003, p = 0.023）。
結論：本研究で開発された教育プログラムは、地域高齢者への支援に対する人々の認識を高め、「認知症にやさしい地域社会」の促進につながる可能性がある。
平成30年6月9日～10日に日本教育会館で開催された「日本老年社会科学会第60回大会」において、ねりまコンビニ協働プロジェクトの取り組みを発表しました。内容は、プロジェクト開始時に実施したアンケート調査の結果に関する報告です。
今回の聴衆は老年学の研究者が中心でしたが、地域包括ケアにおけるコンビニエンスストアの役割の重要性を理解し、プロジェクトに強い関心をもっていただけたようでした。
練馬区内でプロジェクトをたくさんの方に知っていただき、N-improを活用していただける活動を進めるのと同時に、区外へのプロジェクトの紹介も積極的に行っていきたいと思います。
発表スライドは以下のURLでご覧になれます。
https://drive.google.com/file/d/1AYNuKJsZgnjg1olTp-TWy-jG46ctaa7L/view?usp=sharing
2017年4月 26日ー29日に京都市・国際会館で開催された国際アルツハイマー病協会 (ADI)国際会議にて本プロジェクトの成果発表を行いました．
2017年6月15日～16日に行われた日本老年社会科学会（名古屋）において「訪問介護サービスを利用する高齢者のコンビニエンスストア利用の実態」の発表を行いました。
2016年11月12日に東京大学大学院工学系研究科で開催された日本情報処理学会 高齢社会デザイン研究会において、本研究について報告しました。
2016年11月17-18日に東京大学フューチャーセンターで開催されたCSIS DAYSにおいて、「コンビニエンスストアの近接性が買い物行動の自立に与える影響」の分析について報告しました。
6月に行われた日本老年医学会（金沢）と日本老年社会科学会（松山）において「在宅認知症高齢者のコンビニエンスストア利用に関する1事例の検討」，「コンビニエンスストアとスーパーマーケットの近接性が買い物行動の自立に与える影響」の発表を行いました．
